老後のために医療保険に入るなら、できるだけ遅く加入して、保険期間を短くするのがおトクですか?

若いうちは、入院する可能性が低いです。

下のグラフは、1年間に入院した人が、同じ年代(5歳刻み)の中で何%いたかを表しています。厚生労働省『患者調査』(平成26年)をもとに、このサイトで作成しました。

年代別、入院する確率のグラフ

やはり、入院が多くなってくるのは、50代後半か60代に入ってからです。

入院費用が本格的に心配になるのは、老後になってから。もっぱら老後ために医療保険に加入するとしたら、老後の直前くらいに加入して、加入する期間をできるだけ短くする方が、賢いのでしょうか?

老後に向けて、いずれは医療保険に加入するつもりなら、早くした方がおトクで、より安全。

いずれは医療保険に加入するつもりなら、以下の理由から、早くした方がおトクで確実です。

  • 月々の保険料が安くなる。
  • 保障を受けられる期間がそれだけ長くなる。
  • 生涯に払い込む保険料の総合計が安くなる。
  • 年齢を重ねて、健康状態が悪くなると、保険の加入を断られたり、保険料が割り増しされることがある。

これらの4つの理由のうち、上の2つは説明不要だと思います。
下の2つについて、具体例をあげて説明します。

原則として、早く加入した方が、生涯に払い込む保険料の総合計は安くなります。

では、早く加入した方がおトクである実例をご覧いただきましょう。

オリックス生命の医療保険『新キュア』に、入院給付金5,000円の終身保障、保険料払込65歳までという設定で、男性が加入するときの、年齢別の保険料です。

加入年齢 毎月の保険料 保険料の総合計
30歳 2,022円 849,240円
40歳 3,171円 951,300円
50歳 5,902円 1,062,360円

上の表のとおり、30歳の方が、毎月の保険料も、65歳までに払い込む保険料の総額でも、安くなっています。

このように、早く加入した方が、保険料の負担が軽い上に、何十年も長く保障を受けられます。すべての面でおトクです。

医療保険に加入を申し込んでも、健康状態を理由に、加入を断られたり、保険料割り増しなどの条件を付けられることがあります。

医療保険は、申し込めば必ず加入できるわけではありません。健康体でないと、保険会社は引き受けないか、保険料割り増しなどの条件を付けてきます。

保険会社の方が、医者より厳しいことも

保険会社の判断基準は、健康診断などからかけ離れたものではありませんが、まったく同じでもありません。
医者が健康と診断しても、保険会社に蓄積されているデータをもとに、断られることがあります。

保険会社による審査のチェック項目は、よくある健康診断と同じような内容です。
ただし、何か問題が見つかったときは、けっこう杓子定規です。疑わしきはお断りの精神です。

たとえ、医者が完治できると診断したり、薬を飲めば健康に生活できると保証してくれたとしても、保険会社が健康体と判断するとは限りません。

加入できても、不利な扱いを受けるかも

健康面で問題があると、加入申し込みを受け入れるとしても、以下のような条件を付けられます。

  • 保険料を割り増しする。
  • 保険金を、本来の金額より下げる。
  • 特定の部位(身体の部分)や特定の疾病を、保障の対象外とする。

最近は、"引受基準緩和型"と呼ばれる医療保険が増えています。これは、健康面で問題のある人向けに、保険料を高く設定された商品です。

たとえば、50歳の女性が、アフラックの普通の医療保険と"引受基準緩和型"医療保険に、同じ保障内容で加入するときの、月々の保険料は、以下のようになります。

普通の医療保険
『ちゃんと応える医療保険 EVER』
5,350円
引受基準緩和型医療保険
『ちゃんと応える医療保険 やさしいEVER』
8,161円

保険料は1.5倍以上。かなり高くなります。

"引受基準緩和型"医療保険が増えているのは、健康状態に問題を抱えながら、医療保険に加入したい人が増えているからでしょう。

若くて健康なうちに医療保険に加入するのが、おトクだし、安全でもあるのですね。

生命保険のことは、家計の専門家に相談しましょう。

このサイトでは、統計データなどを活用し、具体的にイメージしていただけるように努めています。それでも、どうしても一般論にとどまってしまいます。
ご自分の検討をされるときは、ご自身の立場や条件で、具体的な見通しを立ててください。

検討すべきポイントの洗い出し、活用できる公的制度の知識、必要保障額などあなたの数字の算出などは、専門家を活用した方が、速くて正確です。

というか、これらのポイントでまちがってしまうと、取り返しがつきません。
医療保険とは長い付き合いになります。専門家の知識・知恵・情報を活用して、確実な数字を把握しておきたいです。

しかし、 どうすれば家計の専門家に相談できるのでしょうか!?

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 ご注意

統計データや保険の商品内容については、慎重に扱っていますが、古くなっていたり、誤りがあるかもしれません。保険の専門家に相談した上で、最終的に判断を下してください。

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