医療保険険は、できるだけ保障内容を見直さないようにしましょう。

このページでは、以下のことを、ご説明・ご案内しています。

医療保険険にいったん加入したら、その後で見直したくない、2つの大きな理由があります。

医療保険や生命保険の保険料は、年齢が高くなるほど高くなります。
だから、こういう保険に加入したら、その後は、できるだけ保障内容を見直したくありません。

医療保険を見直すと、月々の負担額も、保険料累計も大幅増

アフラックの医療保険『ちゃんと応える医療保険EVER』を例に、年齢別の保険料をご覧ください。

入院給付金10,000円と手術給付金だけの、シンプルな保障プランで、終身保障・終身払込にしたときの、女性の月々の保険料です。

年齢 月々の保険料
30歳 2,840円
40歳 3,390円
50歳 4,980円
60歳 7,430円

年齢が上がるにつれて、保険料は高くなっています。それも、年齢が高くなるほど、上り幅は大きくなっています。

次に、生涯に払う保険料の累計を比較します。
80歳までの保険料累計を、次の2パターンについて、試算しました。

  • 30歳で加入し、80歳までそのまま継続。
  • 30歳で加入し、50歳のときに見直して(入り直して)、そのまま80歳まで継続。

それぞれの保険料累計は、下のとおりです。

パターン 保険料累計
30歳加入 1,704,000円
30歳加入50歳で見直し 2,474,400円

受ける保障は同じなのに、途中で見直し(入り直し)をしたら、約77万円も高くなってしまいます。

保障を見直すことで、多少新しい機能が加わるとしても、この金額差に見合うかが、判断のしどころです。

そもそも、健康状態が悪くなったら、医療保険に加入できない

医療保険に入り直して、保険料が上がるくらいならまだしも、健康状態等によっては、保険会社から加入を断られるかもしれません。

今が健康なら、5年後とか10年後に、健康状態が悪くて加入を断られる危険性は、低いかもしれません。しかし、低いから無視できるのだったら、そもそも、医療保険に入る必要が無くなってしまいます。

結果として、5年後10年後に、新しい医療保険に乗り換えることはあるかもしれません。
しかし、検討段階で、将来、別の商品に入り直すことを前提にするのは、止めましょう。検討が、おかしな方向に進む恐れがあります。

医療保険の見直しが必要になったら、全面見直しではなく、必要な機能だけ、新たに加入しましょう。

高齢化が進むについて、医療技術は急速に発展しています。また、消費者の間では、医療保険・がん保険に対する関心が、これまでになく盛り上がっています。

結果として、医療保険は、生命保険のジャンルの中でも、商品改定やリニューアルがもっとも活発な分野になっています。

そのために、保障内容を見直したいという誘惑が、強いかもしれません。

新しく登場した医療保障に魅力を感じるときは、現在加入中の医療保険をそのままにして、新しい保障だけの単体の保険に加入しましょう。

もちろん、すべての保障が、単体の保険商品として販売されるとは限りません。それでも、ある程度ニーズのある保障であれば、単体でも販売されます。

たとえば、以下のような保険商品があります。

  • 特定疾病保険(特定疾病保障保険)・・・三大疾病・七大生活習慣病向けの保障
  • 就業不能保険、所得補償保険・・・就労できなくなったときの保障

これから医療保険に加入するなら、年月が経過しても、風化しにくい保障内容にしましょう。

これから医療保険に加入するなら、10年、20年と経過しても、保障内容が古くならないような入り方をしたいです。そのための、目の付け所を整理しました。

名称に具体的な治療法が入っている給付金に注意

医療保険から出るお金は、〇〇給付金とか□□一時金と呼びれることが多いです。この〇〇とか□□の部分に、具体的な治療法が入っているものは、要注意です。

入院給付金とか手術給付金は、入院や手術を条件にお金が出ます(商品によって、条件が定められています)。このくらいの条件なら、10年後、20年後でも、通用するでしょう。

また、ガン診断給付金といった、病名の入った給付金は、その病気が撲滅されない限り、役に立ってくれそうです。

放射線治療給付金、抗がん剤治療給付金、ホルモン剤治療給付金あたりになると、いずれ、これらより優れた治療法が登場すると、採用の頻度が減るかもしれません。

ただし、放射線治療と抗がん剤治療は、現時点でがんの三大治療に該当するので、近々廃れるとは考えにくいです。とは言え、ガン診断給付金に比べると、危険性は高いです。

選択の余地があるなら、名称に具体的な治療法が入っている給付金は、できるだけ避けたいです。
より長い期間続ける可能性が高い、若い年代の方には、特に留意してほしいです。

保険金が出る条件が、細かい商品は要注意

給付金や一時金が出るための、支払い条件も要注意です。
パンフレット等に小さい文字で印字されていたり、「ご契約のしおり」や「約款」にしか記載されていないことがあります。

たとえば、ある医療保険の三大疾病一時金特約を調べると、一時金が支払われる条件が、次のようになっています。

  • がん ・・・ がんの診断が確定する。
  • 心疾患 ・・・ 心疾患で、継続して20日以上入院する。
  • 脳血管疾患 ・・・ 脳血管疾患で、継続して20日以上入院する。

ここで気になるのが、心疾患と脳血管疾患の、継続して20日以上という条件です。こういう具体的な数字の入った支払い条件は危険です。
現時点では、合理的な日数かもしれません。しかし、医療技術は日々進歩していますから、10年後、20年後には、的外れになっている危険があります。

ちなみに、厚生労働省『患者調査』によると、心疾患の平均入院期間は、以下のように回を追うごとに短くなっています(調査は3年ごと)。

  • 平成20年調査 24.2日
  • 平成23年調査 21.9日
  • 平成26年調査 20.3日

この調子だと、現時点では、平均日数は20日未満になっている可能性が高いです。さらに、5年後、10年後を考えると・・・

支払い条件がシンプルで広い給付金を手厚くする

医療保険を経年劣化させないためには、支払い条件がシンプルで広い給付金を手厚くしましょう。

たとえば、医療保険のメインの保障である入院給付金の日額を、10,000円とか15,000円にしておくと、かなり心強いです。

入院給付金日額が大きければ、入院費用を差し引いても、ある程度の金額が手元に残ります。
たとえば、残った分を、退院後の通院費用に回すことができます。これなら、通院特約が無くても、何とかなります。

あるいは、医療保険の標準的な仕様は、1入院あたり60日までの保障ですが、90日入院したとします。
入院給付金は60日分しか出ませんが、日額の設定が大きければ、それなりの金額になります。

日額10,000円なら、60日分の給付金は60万円です。これだけあれば、90日分の入院費用を、カバーできるかもしれません。

このように、シンプルで幅広い給付金を手厚くすることで、将来の不測の事態にも、対応できるようになります。

入院給付金以外だと、以下のような給付金、一時金に着目してください。

  • 手術給付金
  • 入院一時金
  • 三大疾病一時金(ただし、支払い条件がシンプルなもの)

一時金は、支払い条件が広い一時金は、比較的早いタイミングでまとまった金額が手に入るので、幅広い用途に使えます。

生命保険の見直しは、保険のプロに相談しましょう。

年月が経過しても、保障内容が風化しにくい保障プランを選ぶには、上で説明したように、かなり細かいところまで調べなければなりません。

保険会社が配布している「ご契約のしおり」「約款」などに明記されているとは言え、一般消費者にはとっつきにくいです。
また、医療保険は、長く付き合う保険なので、加入するときの誤解や判断ミスは何としても避けたいです。

そこで、保険の専門家の活用をお勧めします。意外と簡単に、しかも無料で、保険の専門家に相談できる方法があります。
詳しいことは

を、ご覧ください。

現状の医療保険では薄くて、今後の充実に期待したいのは、重病の通院費用の保障です。

上でご説明したように、支払い条件がシンプルで広い給付金を、できるだけ手厚くしておけば、将来の医療の変化にも、柔軟に対応できます。

ただし、それでも、現在の医療保険では弱いところがあります。それが、重病の通院治療です。

医療技術の進歩により、重い病気でも、入院しないで治せるケースが年々拡大しています。

その典型ががんです。がんの三大治療と言えば、手術、放射線治療、抗がん剤治療です。このうち、放射線治療と抗がん剤治療は、通院でおこなわれることが増えているようです。

それもあって、近年、がんの通院患者数が増えています。
グラフは、厚生労働省『患者調査』の過去4回分の調査結果をもとに、がん患者の、通院患者数と入院患者数の移り変わりを表しています。

がん患者の、通院患者数と入院患者数の移り変わりのグラフ

『患者調査』は、3年ごとに実施されています。
平成17年の調査では、入院患者数が上回っていました。その次の調査では、通院患者数が抜き去り、どんどん差を広げています。

医療保険のメインは入院保障であるため、通院の保障は手薄です。
それを補うために、放射線治療給付金とか抗がん剤治療給付金、あるいはがんの診断一時金などが、広がりを見せています。

おかげで、がんに限れば、通院治療の大部分をカバーできるようになっています。
しかし、他の病気は、まだまだ不安です。過半数の病気で、入院期間の短縮が進んでいます。

重病の通院費用を、できるだけ幅広く保障してくれる、新しい商品に期待です。

 ご注意

統計データや保険の商品内容については、慎重に扱っていますが、古くなっていたり、誤りがあるかもしれません。保険の専門家に相談した上で、最終的に判断を下してください。

  • FP(ファイナンシャル・プランナー)は、保険を含む、資産・家計・税務知識の公的資格保有者。
  • 保険商品知識中心の保険外交員、保険ショップ店員とは一味違います。
  • そんなFPが、相談だけなら無料で、コンサルティング(保険に加入する義務なし)。
  • 自宅など、指定の場所に駆けつけてくれます。