生活の変化によって、必要保障額も変化します。タイミング良く、生命保険も見直したいものです。

一般的な家庭の必要保障額は、だいたい図のように変化します。

必要保障額の推移

結婚した、子どもが出来た、家を買ったというようなタイミングで、生命保険も見直したいものです。
結婚や出産にともなって、必要保障額が増えているのに保険を見直していないと、せっかく保険金を受け取っても、金額が不足してしまいます。

逆に、住宅の購入や、子どもの経済的自立によって、必要保障額が減っているのに保険を見直していないと、不要な保障のために保険料を払い込むことになります。

特に、収入保障保険や定期保険のような掛け捨て保険で、不要な保障のために保険料を払い込むのは、お金を捨てるようなものです。

掛け捨て保険は、保障される期間が無事に終わったら、保障は消滅してしまいます。
掛け捨てになるかもしれないのに、それでも保険に加入するのは、大きな不安(万が一世帯主が亡くなったら、遺族は路頭に迷ってしまうという)があるから。

だからこそ、存在しない不安のために保険料を払うことは、なんとしても避けたいです。

必要保障額が増える、生活の変化。結婚、出産・・・

結婚は、保険とじっくり向き合うキッカケ

結婚することによって、パートナーに対する責任が発生します。病気・ケガで入院したり、亡くなるようなことがあると、経済的な負担をかけることになりますし、場合によっては、生活を立て直すための資金が必要になるかもしれません。

夫婦共働きか、専業主婦かなど、双方の役割分担によって、準備したい保険の中身は異なります。

また、独身時代は保険に無関心だったかもしれませんが、結婚を機に、自分のための保険を考え始める方もいます。

出産は、今後の生活設計と保障を考える、曲がり角

一般的な家庭では、子どもを育てる費用が、必要保障額の大半を占めます。
単純に、子どもが自立するまでにかかる費用は大きいです。さらに、思いっきり仕事をして子育て費用を稼ぎたくても、子どもがある程度成長するまでは、子育てのために制約を受けてしまいます。

子ども一人を育てる費用は、小売学校か私立学校か、習い事、下宿の有無などで大きく変わります。
条件をいろいろ変えながら試算すると、だいたい1,300~3,000万円くらいの幅になります(教育費だけでなく、食費などを含めた金額)。
幼稚園から大学まで私立で、医歯系大学に進んだら、もっとかかるでしょう。

よって、お子様が生まれたら、家計の専門家と相談しながら、それぞれのご家庭なりの予想額を計算してください。

もし、保険の見直しを勧められたら、他社商品としっかり比較

保険金額を増やすときは、保険会社に連絡すれば、その後の手続きを指示してくれます。ただし、あらためて健康診断や告知が必要になりますし、保険料はアップします。

保険会社から、新しい保険商品への見直しを勧められる可能性は大きいです。もし見直すようなら、保険会社に勧められるままにならないように、ご注意ください。

あらためてその時点での人気の保険商品を比較して、最善のものを選びましょう。
いったん保険金額の増額手続きを保留にして、複数の保険商品を比較させてくれる保険の専門家に相談です。

こんなときは、スピーディーに比較検討を進めたいものです。そんな希望に応えてくれるサービスがあります。
詳しいことは

を、ご覧ください。

必要保障額が減る、生活の変化。住宅の購入、子どもの成長と自立・・・

住宅を購入すると、個人の保険から住宅費を除外できる

金融機関の住宅ローンを契約すると、たいていは団体信用生命保険に加入することになります。
もし世帯主が亡くなったら、この団体信用生命保険から、ローンの残高が支払われことになります。

つまり、ローンの返済については、団体信用生命保険の受け持ちになるので、個人で加入する生命保険からは除外できます。

賃貸住宅で、毎月家賃を払っているなら、その家賃も、個人で加入する生命保険の保険金額の中に含めなければなりません。

子どもの成長と自立につれて、必要保障額は減る

子どもが自立するまでの教育費と、その間の遺族の生活費を準備することが、生命保険の大きな目的の一つです。冒頭の図にあったように、子どもの成長にともなって、必要保障額は着実に減っていきます。

そして、子どもが経済的に自立したら、生命保険とのかかわり方を見直したいタイミングです。

保険金を減らす手続きは簡単

保険金を減らすときは、保険会社に連絡すれば、その後の手続きを指示してくれます。
書類の手続きだけで簡単に終わって、次回の払込から保険料は安くなります。

ただし、そもそも保険金を減らすことに不安があるときは、保険会社に連絡する前に、保険のプロに相談した方が安全かもしれません。

50歳前後から、老後を見すえて、生命保険との付き合い方を、見直しましょう。

老後の準備の開始は、早いほどいいです。長く低金利が続いているからです。

生命保険に限らず、リスクを負わないで、短期間に資産運用することが難しくなっています。そのために、スタートが遅くなればなるほど、選択肢がせばまってしまいます。

しかし、その一方で、早い時期だと、不確定なことが多くて、老後を具体的に見通すことが難しくなります。
そのため、準備を始めるとしても、"とりあえず"の準備になりがちです。

老後の姿がかなり現実的になってきて、なおかつ準備できる時間が残されているギリギリの線が、50歳前後です。おそらく、多くの方たちにとって、本格的に保険を見直す最後の機会です。

50歳前後でチェックしていただきたいこと

ご検討いただきたいことの例をいくつか上げておきます。また、生命保険で対策するときの、候補を付記しておきます。

チェックすること 生命保険による対策
老齢年金や、退職金、預貯金などから、老後の生活資金をチェック
  • 個人年金保険
  • 終身保険
がん、脳卒中、心筋梗塞などで長期入院したときの、医療費の資金源をチェック
  • 医療保険
  • がん保険
老齢年金や、預貯金などから、夫婦のどちらかが亡くなった後の、遺族の生活費をチェック 終身保険
死後の整理資金(葬式代、相続税対策など)をチェック

もし、欠けていることが複数見つかったら、家計の専門家に早めに相談して、何か手を打ってください。

健康状態や保険料への不安に、対策する

50歳前後から生命保険に加入するとなると、いくつか乗り越えなければならない障害があります。ありがちなのが・・・

  • 健康状態のために、生命保険に加入できない。
  • 保険料の支払いが負担に感じられる。

どちらも厳しい障害ですが、工夫で乗り切れる可能性はあります。

契約者、被保険者、保険金受取人を工夫する

保険に入れないくらい健康状態が不調な場合、そのご本人が保障を受けることは無理です。
しかし、個人年金保険のような貯蓄性の保険商品や、解約返戻金を受け取るつもりで(解約するつもりで)終身保険に加入するときは、やりようがあります。

たとえば、健康状態が不調なご本人は、契約者と保険金受取人になって、被保険者を配偶者や同居の親族にすることで、保険金を受け取る権利を取得できます。

生命保険の加入で健康状態を調べられるのは、被保険者だけです。

保険料の支払い方法を工夫する

保険料の支払い方法については、まとまったお金が手元にあれば、一時払い前納(保険料の一部または全部を前払いする)をすることで、利回りを大幅アップできます。

逆に、保険料を終身払い(生涯払う)にすることで、1回あたりに支払う保険料を安くすることができます。
ただし、終身保険に終身払込で加入して、その後(解約して)解約返戻金を受け取ると、赤字になってしまいます。

人生最後の保険の見直しを、納得できるものに

上のような工夫は、必ず保険のプロに相談しながら進めてください。事務や手続きが複雑になるだけでなく、税金の影響も考える必要もありますから。

いずれにしても、50歳前後での保険の見直しは、本格的に生命保険に取り組む、最後の機会になるかもしれません。そこで失敗しないように、家計と保険の専門家を十分に活用しましょう。

失敗の無い生命保険選びのコツは、主要な商品や人気商品などをひっくるめて、ご自分の条件で見積もりを取ること。そして、専門家の助言をもらいながら、しっかり比較検討することです。
また、年齢が上がると、さらに保険料が上がりますから、 スピード感も大事です。

そうしたニーズに応えてくれるサービスがあります。詳しいことは

を、ご覧ください。

 ご注意

統計データや保険の商品内容については、慎重に扱っていますが、古くなっていたり、誤りがあるかもしれません。保険の専門家に相談した上で、最終的に判断を下してください。

  • FP(ファイナンシャル・プランナー)は、保険を含む、資産・家計・税務知識の公的資格保有者。
  • 保険商品知識中心の保険外交員、保険ショップ店員とは一味違います。
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