家計引き締めのために生命保険解約!?その前に、こちらをご検討ください。

家庭の出費をおさえるために、生命保険を見直すことは、ありがちです。

生命保険は、もともと将来の不確実な不安に対する準備です。確実性の高い不安に比べると、優先順位が下がるのは仕方がありません。

とは言え、生命保険が扱う将来の不安は、万が一起こったら、人生を狂わしてしまうような出来事です。
また、そのうちに入り直すつもりであっても、健康上の理由や、さらに高くなる保険料のために、実現できないかもしれません。

いきなり解約するのではなくて、その前に、保険料を下げつつ継続することを、ご検討ください。

契約内容の変更手続きを利用して、保険料を安くすることができます。

生命保険の契約内容を変更して、契約を続ける方法がいくつかあります。以下でご案内します。

なお、手続きをするためには、生命保険会社ごとに条件があります。保険の種類、契約内容などによって、できること、できないことがあります。
いずれにしても、生命保険会社に問い合わせることが、手っ取り早いです。

保険金の金額を減額する

たとえば、死んだら3,000万円受け取ることのできる生命保険を、1,500万円に変更する手続きです。

「保険料を○○○○円以下にしたい」などと、こちらの希望を伝えれば、保険会社は合わせてくれます。ただし、下げられる限度はあります。

保険金の減額は、保険料を下げる手軽な方法です。書類に記入捺印して、保険会社に提出すれば、手続き終了です。

払い済み手続きで終身保険に変更

保険料の支払いを停止し、その時点までに保険会社に払い込んだ金額に見合う終身保険に切り替えます。

払い済み

ある程度の期間続けた契約でないと、保険会社にお金は貯まりません。そして、一定以上にお金が貯まっていないと、この手続きはできません。この手続きをできるかどうかは、保険会社にお問い合わせください。

保険料を払わないで保障を継続できるので、なかなか魅力的です。

延長定期保険に切り替える

保険料の支払いを停止し、その時点までに保険会社に払い込んだ金額に見合う定期保険に切り替えます。

上の「払い済み」と同じ仕組みで、違うのは変更後の保険の種類です。

「払い済み」と「延長定期保険」のどちらを選ぶかは、ケースバイケースです。
どちらにするか迷うようなら、「払い済み」の方が無難です。

国内大手生保JA共済に加入しているなら、他社に乗り換えて、ムダのない設計にするだけで効果あり。

国内大手生保やJA共済に加入している人のほとんどが、過剰な保障の生命保険に、割高な保険料で加入しています。

カタカナ生保・損保系生保に乗り換えて、保障をギリギリ最低限に絞ることで、保険料を下げることができます。

アカウント型保険や定期付き終身保険から、より良い保険に移行する

たとえば、アカウント型保険や定期付終身保険に加入しているなら、収入保障保険と医療保険の、それぞれ保険料のもっとも安い商品に乗り換えます。
それをするだけで、保障の単価は安くなるし、余計な保障を取り外すことになります。

ただし、加入したのが10年以上前で、更新が無いタイプの生命保険だと、他社に乗り換えることによる効果は低くなるかもしれません。
いずれにしても、見積もりをとって、保険料を比べてから判断してください。

ところで、他社に乗り換えるときに、ご注意いただきたい点があります。

生命保険会社を乗り換えるときの注意点

生命保険の契約には、多くの手続きがあります。契約が成立するまでには時間がかかります。
また、こちらの健康状態などによっては、新しく生命保険に加入できないこともあります。

よって、古い生命保険を解約して、他社の新しい生命保険に加入するときは、古い生命保険を解約するタイミングが大切です。

解約が早すぎると、保障がまったく無い期間が生まれるかもしれません。
専門家のアドバイスのもとに、乗り換えを実施しましょう。


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生命保険の見直しは、保険のプロに相談しましょう。

保険を見直すときは、保険のプロに相談しましょう。
ただし、保険にかかわる職業なら誰でも良いわけではありません。少なくとも、次の2つの条件をみたせる人に相談したいです。

  • 保険の見積書、設計書を、ふだんからたくさん作成している。
  • 多数のカタカナ生保・損保系生保の保険商品を取り扱っている。

保険の見積書、設計書を作りなれていれば、保険料の相場がわかっているし、保険料を下げるポイントを短時間で見抜くことができます。
また、保険料を下げるための具体的な手を打つときに、カタカナ生保・損保系生保の保険商品と、保険料を比較したいですよね。

しかし、どうすれば保険のプロに相談できるのでしようか!?

意外と簡単に、しかも無料で、保険のプロに相談する方法があります。
詳しいことは

を、ご覧ください。

 ご注意

統計データや保険の商品内容については、慎重に扱っていますが、古くなっていたり、誤りがあるかもしれません。保険の専門家に相談した上で、最終的に判断を下してください。

  • FP(ファイナンシャル・プランナー)は、保険を含む、資産・家計・税務知識の公的資格保有者。
  • 保険商品知識中心の保険外交員、保険ショップ店員とは一味違います。
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