多くの医療保険に、通院特約が用意されています。しかし、役に立つ場面は限られていて、お勧めできません。

医療技術の進歩にともない、三大疾病や七大生活習慣病のような、生命にかかわる病気ですら、通院のみで治療に取り組む患者数が増えています。

ところが、もともと医療保険は、入院保障メインの保険です。そのままでは、通院治療に対応できません。そこで、多くの医療保険が、通院特約を用意しています。

しかし、通院特約の中身を調べると、使える場面は限定されていて、さほど役に立ちそうもありません。

そこで、通院特約以外の、通院費用の準備方法をご案内します。

入院すると、まとまった出費になりやすいです。しかし、生涯にかかる金額は、通院費用が、入院費用を大きく上回ります。

厚生労働省『医療保険に関する基礎資料』(平成26年)によると、入院費用と通院費用の、1年あたりの個人の自己負担額は、下表のとおりです。

入院費用と通院費用の、1年あたりの個人の自己負担額

水色が通院費用です。パッと見てわかるように、通院費用が、入院費用を大きく上回っています。

高齢になるほど入院費用の割合が大きくなります。しかし、入院費用が通院費用と同じくらいになるのは、90代になってから。日本人の平均寿命より後です。

医療保険は、入院保障がメイン

世の中では、たくさんの医療保険が販売されていますが、その大多数の主契約は・・・

  • 入院給付金(入院日数に応じてお金が出る)
  • 手術給付金(手術を受けると、所定の金額が出る)

の2つです。

入院給付金は、名称のとおり、通院治療では、全く役に立ちません。

手術給付金は、通院で手術を受けても、もらうことができます。少しは通院で役に立ちますが、使える機会は限られます。

というように、医療保険は、入院費用の準備をメインとした保険です。

入院費用の方が、まとまった出費になりやすい

医療保険が、入院費用を重視する理由は、通院に比べて、短期間に、まとまった出費になりやすいからです。

厚生労働省『医療給付実態調査』(平成27年)から、入院、通院、歯科の、国民一人あたりの1日分の医療費を引用します。

なお、表の金額は、健康保険の自己負担(1~3割)ではなく、医療費の実費です。

  • 入院 ・・・ 33,740円
  • 通院 ・・・ 8,510円
  • 歯科 ・・・ 6,720円

やはり、入院の方が、通院や歯科より、ずっと高額です。

入院すると、短期間にまとまった出費になります。また、入院期間中、収入が減るかもしれません。
そうした非常事態に備えるのが、医療保険の主たる目的です。

ただし、医療技術の進歩などにより、重い病気でも、通院で治療するケースが増えつつあります。
そんな現状に応えるために、通院特約を用意する医療保険が、多くなっています。

医療保険の通院特約は、使える期間や病気が限定されています。値打ちのある保障とは、言いにくいです。

多くの医療保険に、通院特約が用意されています。ただし、中身を調べると、条件や制限があって、使える場面は限られます。

通院特約には、2つのパターンがある

通院特約の保障内容は、保険会社によって異なりますが、大きく2つのタイプに分けられます。

  • 通院の期間が限定されている。
  • 病気や治療法が限定されている。

通院の期間が限定されている特約は

入院前後、または入院後の数ヵ月間の通院のみ、対象になります。
つまり、入院することが前提になっています。
このタイプの通院特約が、多数派です。

病気や治療法が限定されている特約には

オリックス生命のがん通院特約などが、あります。

この特約では、病気ががんに限定されています。さらに、治療方法が4つに限定されています。

さらに条件が付きます。がん通院特約を付加するためには、一時金の特約(重度三疾病一時金特約かがん一時金特約)を同時に付加しなければなりません。そのため、保険料が跳ね上がります。

通院費用は、原則として、生活費の一部と考える

冒頭でご説明したように、わたしたちが生涯に負担する通院費用は、それなりに大きな金額になります。
しかし、残念ながら、医療保険は、通院費用の準備の点では、あまり役に立ちません。

通院費用は、衣食住にかかる生活費の一部として、家計の中でやりくりするのが原則です。

三大疾病、七大生活習慣病の中には、通院患者数が多かったり、急増している病気があります。

通院と一言で言っても、カゼや虫歯などの軽いものから、三大疾病や七大生活習慣病のような重い病気まで、幅広いです。
生死にかかわる病気の通院には、できる範囲で備えたいです。

七大生活習慣病の中で、通院費用が気になる病気

日本人がかかりやすい7つの重病は、七大生活習慣病と呼ばれます。
三大疾病(がん、心疾患、脳血管疾患)に、糖尿病、高血圧性疾患、肝疾患、腎疾患の4つの病気を加えると、七大生活習慣病になります。

それぞれ大きな病気ですが、治療の初期段階では、通院しながら、薬を規則的に服用しつつ定期的に検査を受ける、というようなケースが多いようです。

こうしたケースでは、1回あたりの治療費は大きくなりにくいです。しかし、一生付き合うかもしれない病気ばかりなので、積もり積もって大きな金額になる危険性があります。

七大生活習慣病の中で、通院費用が気になる病気を抜き出しました。

がんは、通院患者が急増中

がんは、日本人の半分弱がかかり、3.5人に1人が、亡くなくなる病気です。

下のグラフは、厚生労働省『患者調査』(平成26年)をもとに作成した、がんの入院患者数と通院患者数の、過去18年間の推移です。

がんの入院患者数と通院患者数の、過去18年間の推移

入院患者数は、平成17年から着実に減っています。そのかわり、平成14年の調査から、通院患者数は、かなりの勢いで増加しています。

心疾患は、通院患者数は減っているものの、数は多い

心疾患は、三大疾病の一つであり、日本人の死因では、がんに次いで2位の病気です。

厚生労働省『患者調査』(平成26年)をもとに、入院患者数と通院患者数の、過去18年間の推移をグラフにしました。

心疾患の入院患者数と通院患者数の、過去18年間の推移

入院患者数はゆるやかに減っています。

通院患者数も、平成8年当時と比べると大幅に減っています。それでも、入院患者の2倍以上います。
そして、平成20年以降、微増に転じている点は気になります。

糖尿病は、ここ数年、通院患者数が急増

糖尿病は、重症化すると怖いだけでなく、他の様々な病気を引き起こします。

厚生労働省『患者調査』(平成26年)をもとに、入院患者数と通院患者数の、過去18年間の推移をグラフにしました。

糖尿病の入院患者数と通院患者数の、過去18年間の推移

入院患者数は着実に減っています。
通院患者数は、増減を繰り返しているものの、平成20年以降は、目に見えて増えています。

平成26年の調査結果では、通院患者数が、入院患者数の10倍以上に達しています。

高血圧性疾患は、糖尿病と似た傾向

厚生労働省の統計データを見る限り、上の糖尿病と似た傾向です。

他の病気と同じく、入院患者数と通院患者数の、過去18年間の推移をグラフにしました。

高血圧性疾患の入院患者数と通院患者数の、過去18年間の推移

入院患者数は、もともと多くありませんでしたが、調査のたびに減っています。
通院患者数は、増減を繰り返していますが、入院患者数よりはるかに多いです。

腎不全も、通院患者数が多い

腎不全は、日本人の死因の7位です。三大疾病以外の七大生活習慣病では、もっとも高順位です。
腎不全が重症化すると、人工透析を受けることになります。人工透析を受けると、生活が治療中心になってしまいます。

厚生労働省『患者調査』(平成26年)をもとに、入院患者数と通院患者数の、過去18年間の推移をグラフにしました。

腎不全等の入院患者数と通院患者数の、過去18年間の推移

通院患者数は、平成20年の調査まで、すごい勢いで増えていました。幸い、その後減少に転じています。それでも、入院患者数の3倍以上に上ります。

がんの通院費用は医療保険で準備できます。その他の病気は、医療保険だけでは、準備しきれません。

上で、七大生活習慣病のうち、通院費用が気になる病気をピックアップしました。

  • がん
  • 心疾患
  • 糖尿病
  • 高血圧性疾患
  • 腎不全

この5つのうち、医療保険を使って、通院費用をしっかりと準備できそうなのは、がんだけです。

がんの通院費用を準備する2つの方法

医療保険を使って、がんの通院費用を準備する方法のうち、普及しているものを2つご案内します。

がん診断一時金特約

たいていの医療保険には、がんの診断一時金の特約が、用意されています。

がんの診断が確定したら、入院か通院かにかかわりなく、保険からお金が出ます。一時金の金額を大きく設定しておくと(たとえば100万円以上)、長期の通院費用をカバーできます。

特約には、3つのタイプがあります。

  • がん診断一時金タイプ
  • 三大疾病一時金タイプ(がん、心疾患、脳血管疾患)
  • 特定疾病一時金タイプ(七大生活習慣病など)

いずれのタイプでも、がんの取り扱いは同じです。診断が確定したら、一時金をもらえます。

なお、三大疾病一時金タイプと特定疾病一時金タイプは、病気によって、一時金の支払い条件が異なります。診断だけで一時金が出るのは、がんだけです。

がんの通院特約

一部の医療保険で提供されています。がんで入院した後の通院(期間の制限あり)の他、所定の治療を受ける通院で、給付金をもらえます。

上で、オリックス生命の例をご案内しましたが、いろいろと制限が設けられています。

がん以外の病気は、入院後の通院費用なら、準備できる

がん以外の病気を、通院のみで治療する場合、医療保険はほとんど役に立ちません。
ただし、入院後の通院に限れば、いくつかの方法で準備できます。

がん以外は、入院しないと一時金は出ない

三大疾病や七大疾病で一時金が出る特約は、病気によって、一時金が支払われる条件が異なります。

がんは診断確定で一時金が出ますした。
しかし、心疾患や脳血管疾患は、診断後に入院しないと、一時金をもらえません。保険会社によっては、入院日数を含めた条件にしています(20日以上入院など)。

よって、一時金が出る特約は、がん以外の病気では、ありがたみが減ります。

入院後の通院費用なら、準備できる

医療保険の通院特約は、病気・ケガの種類に関係なく、退院後の数ヵ月間(保険会社によって異なります)の通院費用を、保障します。

七大生活習慣病は、一生付き合うことになるかもしれない病気ばかりなので、数ヵ月の保障では、頼りないです。

退院後の通院のために、ある程度まとまった金額を準備するなら、入院給付金日額を、できるだけ高く設定する方が、より効果的です。

健康保険等の高額療養費制度を活用するなら、年齢や所得によって、自己負担額は自ずと決まります。
入院給付金が、清算後にいくらか残るように、入院給付金日額を自己負担額より高く設定します(やり方は、保険の専門家にご相談ください)

もちろん、手元に残ったお金は、通院費用や自宅療養の費用に回します。

検討にあたって、候補に加えてほしい医療保険を、いくつかご案内します。

七大生活習慣病のような、重い病気で入院した後の、通院費用の準備に適した商品を、いくつかご案内します。

ただし、その前に、あらかじめ候補から外しておきたい商品をご覧いただきます。

国内大手損保の医療保険は、候補から外しておきたい

現在販売されている医療保険はたくさんあります。検討を効率的に進めるため、あきらかなデメリットがある商品は、初めから外しておきたいです。

となると、その筆頭は国内大手生保(日本生命、明治安田生命、第一生命、住友生命、三井生命など)の医療保険です。

その理由は、単純に保険料が高いからです。
国内大手生保は、自社の従業員である営業職員が販売を担当しています。そして、全国に販売拠点を設けています。
そうしたコストが保険料に反映されるため、どうしても割高になります。

そんなもののために高い保険料を払うのなら、割安な他社商品に加入して、給付金額を少しでも大きくしたいです。

候補に加えていただきたい医療保険

候補に加えていただきたい商品を、以下にご案内します。
それぞれのセールスポイントも、箇条書きで併記しています。

オリックス生命
新CURE(キュア)
  • 重度三疾病一時金特約は、支払い条件が、他社より緩やか。
  • がん通院給付金は、治療法の制約はあるが、支払日数無制限。
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命
新・健康のお守り
  • 入院給付金日額は最大20,000円まで。
  • 手術給付金は最大入院給付金日額の40倍まで。
  • 入院一時金が最大入院給付金日額の200倍まで。
チューリッヒ生命
終身医療保険プレミアムDX
  • 入院給付金日額は最大15,000円まで。
  • 手術給付金は最大入院給付金日額の20万円まで。
  • 入院一時金が最大入院給付金日額の20万円まで。
ネオファースト生命
ネオdeいりょう
  • 入院一時金が入院給付金日額の10倍。
  • 治療保障特約により、入院一時金が最大30万円まで。

保険犯罪を防ぐため、保険金額や給付金額には、金額制限が設けられています。金額を大きく設定できて、かつ保険料が高くなりにくい商品を選びました。

これらの医療保険は保険料の差が小さいので、年齢、性別、保障内容などによって、割安さの優劣は入れかわります。

ご自身の条件で見積もりをして、保障と保険料のバランスを見ながら、ご判断ください。

医療保険の検討・見直しは、保険の専門家を上手に活用しましょう。

医療保険自体は、そんなに複雑な保険ではありません。
しかし、上のように、通院費用まで準備しようとするなら、各社の商品についての知識が必要になります。

また、ニーズに合ったプランを作成するには、医療の実際(入院日数、治療費、発病の確率など)を、ある程度は知っておきたいです。
健康保険や高額療養費制度など、公的な医療保険制度の知識も、欠かせません。

医療保険は、長く続ける可能性が高いので、判断ミスは怖いです。そこで、保険の専門家の活用をお勧めします。その具体的な方法は、以下でご案内しています。

を、ご覧ください。

 ご注意

統計データや保険の商品内容については、慎重に扱っていますが、古くなっていたり、誤りがあるかもしれません。保険の専門家に相談した上で、最終的に判断を下してください。

  • FP(ファイナンシャル・プランナー)は、保険を含む、資産・家計・税務知識の公的資格保有者。
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