あなたに医療保険は必要？

いつ起こるかわからなくて、起きてしまったらまとまった出費になって、節約は難しい、というのが入院費用です。

入院すると、短期間にまとまった支出が生じます。しかも、費用の節約を考えながら、治療を受けることは難しいです。

では、急に大きな病気で入院することになったら、どのくらいの費用が発生するのでしょうか？

厚生労働省『医療給付実態調査』（平成26年）をもとに、いくつかの病気・ケガについて、試算しました。
なお、厚生労働省の統計には、自己負担額ではなく、実費の医療費が載せられています。これをもとに、入院１回あたりの自己負担額をサイト独自に計算しました。

高額療養費制度（健康保険証があれば使えます）を利用する前提で算出しています。
この制度の所得の高い低いは、下のような基準です。

• 所得がやや高い人・・・標準報酬月額53万～79万円
• 平均的な所得の人・・・標準報酬月額28万～50万円
• 所得がやや低い人・・・標準報酬月額26万円以下

また、表の金額には入院中の食費や雑費を含めています。差額ベッド代、個室代などは含めていません。
入院中の収入が減るような世帯では、この他に生活費を確保しなければなりません。

表の金額は、あくまでも平均なので、もっと増えるかもしれません。そういう可能性を含めて、 不安を感じられるなら、医療保険を検討してください。

老後は、健康保険の自己負担割合も、高額療養制度の自己負担限度額も、低くなります。

老後になると、健康保険など公的医療保険の自己負担割合が下がります。

健康保険の自己負担割合は下がる

通院や短期の入院の費用の自己負担割合は、年齢を重ねるにつれて、以下のように減少します。

高額療養費制度の自己負担の限度額も下がる

入院のときにありがたい、高度療養費制度（健康保険や後期高齢者医療制度なら利用できます）の自己負担額の上限も、下がります。

図の金額は、１ヵ月あたりの限度額です。実際の治療費がいくらかかろうと、わたしたちが負担するのは、限度額までです。

実際の高額療養費の限度額は、所得によって異なります。全部に図にすると複雑になるので、代表として、平均的な所得の場合を図に表しています。

高齢になるほど、入院の頻度が増えて、入院１回あたりの日数も長くなります。自己負担額が減るとは限りません。

上でご説明したように、健康保険や高額療養費制度の支援は、老後に手厚くなります。

だからといって、自己負担する金額が安くなるとは限りません。というのは・・・

入院する回数は増える

年齢が高くなるにつれて、入院する危険性は増していきます。

上のグラフは、厚生労働省『患者調査』（平成26年）をもとに、同世代の中での入院患者の割合を、年代別に表しています。
年齢が上がるにつれて、入院する危険性は着実に上がっています。

自己負担の割合や限度額が低くなっても、入院の頻度が増えたら、実際に負担する金額は下がりません。

病気・ケガによって、下がることも上がることもある

最後に、現役世代（～69歳）と後期高齢者（75歳～）の、入院１回あたりの自己負担額の比較をご覧いただきます。
厚生労働省『医療給付実態調査』（平成26年）をもとに、冒頭の表と同じやり方で作成しました。

負担額が下がっているものもありますが、上がっているものもあります。そして、全体としては、ほとんど同じになっています。

なぜこんなことが起きること言うと、 高齢者の方が入院日数が長期化するせいです。長期化しやすい病気ほど、負担額は大きくなってしまいます。