その保険、必要なの？
いろいろな生命保険の必要性をランク分けしました。
「必要性大」は必要とする人が多いこと、「必要性小」は少ないことを表します。
| 必要性大 | 定期保険･収入保障保険 |
| 必要性中 | 医療保険 |
| がん保険 | |
| 必要性小 | 終身保険 |
| 学資保険 | |
| 就業不能保険･所得補償保険 | |
| 介護保険 |
この表は一般論です。実際の必要性は、それぞれの人の境遇によって変動します。それらについて、下で解説しています。
なお、必要性の大きさは、以下の角度から判定しました。
- リスクがいつ起きるか、時期の予測が困難であるか？
- もし実現したら、自分や家族に大きな損害をもたらすか？
- 保険以外の対策をとれるか？
人生何が起きるかわかりません。何が起きても対処できるように、お金を自由に動かせるようにしておきたいです。
保険に加入すると、お金の使いみちが制限されることになります。加入後に解約すると、それまでに払ったお金がほとんど戻らないので、柔軟性が低いです。
だから、必要と納得して保険に入ってください。
定期保険･収入保障保険の必要性
定期保険と収入保障保険は、どちらも、期間限定の高額死亡保障です。
準備したいものが遺族の生活費･養育費のときは、収入保障保険のほうが定期保険より合理的です。
他方、事業承継の費用の準備を種目的とするなら、定期保険が適しています。
あなたが亡くなると、経済的に困る人がいるのなら、これらの保険を検討する必要性はきわめて大きいです。
医療保険･がん保険の必要性
加入者の大半は損をする
どんな保険でも、加入者の大半は損をします（受け取る金額＜保険料）。
医療保険やがん保険の場合、病気やケガにこじらせて、治療費が通常より多くかかった人が、金銭的に得をします。
病気やケガで治療を受けても、かかった治療費が人並であったら、金銭的には損になります。
いつ病気･ケガになるかわからない
上のとおりなので、医療保険やがん保険には、できれば入りたくありません。
ただし、保険以外の方法（貯蓄や投資など）で費用を準備するには、時間がかかります。一方、病気やケガはいつ降り掛かってくるかわかりません。
「数カ月後に、いきなり脳卒中で倒れたら？」みたいなケースも含めて、保険の要否を検討しましょう。
医療保険やがん保険には、できれば入りたくありません。ただし、保険に入らないなら、それにかわる準備を怠りなく！
終身保険の必要性
終身保険は、生涯続く死亡保険です。
人間いつかは死ぬので、必ず保険金を受け取ることができます。掛け捨てになりません。
だからと言って、保険料が増えて戻ってくるとは限りませんし、増えるとしても少額です。
また、保険に入る目的が、葬式代や死後の整理資金の準備であるなら、保険金の金額は小さくなりやすいです（100〜300万円程度）。このくらいなら、保険以外の手段で準備できる可能性があります。
葬式代や死後の整理資金を確保できそうなら、終身保険は必要ありません。
学資保険の必要性
子供の教育費は、必要になる時期が決まっており、金額もある程度はわかっています。こういう資金の準備は、保険以外でもできます。
保険はお金の自由度が低いですから（お金の使いみちを変更しにくい）、できるだけ、他の手段を選びたいです。
ただし、超低金利なので、他の良い手段が見つからないかもしれません･･･
教育費は、できるだけ学資保険以外の方法で準備したいです。学資保険を選ぶのは、他の手段よりあきらかに有利なときだけにしましょう。
就業不能保険、所得補償保険の必要性
就業不能保険と所得補償保険の違い
就業不能保険と所得補償保険は、どちらも病気やケガで働けなくなったときの収入減少に備える保険です。ただし、次のような違いがあります。
| 就業不能保険 | 比較項目 | 所得補償保険 |
|---|---|---|
| 生命保険 | 保険の種類 | 損害保険 |
| 長期（○○歳まで、10年など） | 保険期間 | １〜５年（更新） |
| 保険期間と同じ | 給付期間 | １〜２年が多い |
個人でそこまで対策できるのか？
一家の経済を支えている人が働けなくなって、短期間で復帰できそうにないときの保障は、できることならあったほうがよいです。
ただ、個人の力で万全の準備をするのは難しいです。ずっと働けない状況になってしまったら、従来どおりの生活をあきらめて、人生設計を見直しことも想定しておきたいです。
会社員や公務員が長期間働けなくなったときは、いくつかの公的な支援制度を利用できます。
代表的なのが、➀傷病手当金（健康保険の制度）、➁障害年金（公的年金の制度）です。
まず医療保険などで治療費用を確保し、それでも余裕があるなら検討してください。
介護保険の必要性
次の理由から、保険会社の介護保険はお勧めしません。
- 老後になる頃には、生活環境や健康状態や公的制度がどうなっているのか予測できないので、どうなっても対応できる方法で老後生活資金を準備したい。
- 介護保険については、保険会社による違いが大きく、商品としての成熟度が他の保険と比べてかなり低い。
保険会社の介護保険はお勧めしません。
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