がんのために必要な特約

がんのために必要な特約

がんの入院費用は、医療保険の標準の保障でカバーできます。しかし、通院費用は、医療保険の標準の保障ではカバーできません。特約が必要です。

がんは、再発や転移のために、複数回入院する危険があります。しかし、入院1回あたりの入院期間は短いです。
よって、がん入院の費用は、医療保険の標準の保障(=必須で組み込まれている保障)でカバーできそうです。

一方、通院でがんの治療に取り組む患者もたくさんいます。しかし、医療保険の標準の保障の中に、通院のための保障は組み込まれていません。よって、がんの通院費用を医療保険でまかなうためには、特約を付加する必要があります。

がんは、国民病と言ってもいいくらいの病気です。たいていの医療保険には、がんのための特約が複数用意されています。保険会社によって、特約の品ぞろえに違いはありますが、おおむね以下のタイプに整理できそうです。

特約 メリット デメリット
がんと診断されたときに一時金が出る特約
  • 入院・通院や治療法に関係なく、一時金がもらえる。
  • がんの診断確定で一時金が出るので、お金が早く手に入る。
一時金の金額は、加入時に決めた金額。実際に治療では不足するかも。
通院給付金が出る特約 通院日数に応じて、通院給付金日額が出る。 販売されている医療保険のほとんどは、入院前後の通院のみが保障の対象。例外はあるにはあるけれど、選択肢が少ない。
放射線治療、抗がん剤治療、先進治療などで給付金が出る特約 入院、通院に関係なく、給付金が出る。
  • 抗がん剤治療を保障する医療保険は、わずかしかない。
  • 今後登場するかもしれない治療法に対応できない。

上の表の通り、がんに関する特約は3つのタイプがあります。どのように使い分けていくべきなのでしょうか?

治療法によって給付金が出る特約は、今後登場するかもしれない新しい治療法に対応できません。がん対策の決め手にはなりません。

放射線治療、抗がん剤治療、先進治療などの、治療法によって給付金が出る特約は、入院か通院かに関係なく給付金が出る、というメリットがあります。通院費用の準備をする上で有用です。

その一方で、将来登場するかもしれない治療法に対応できない、という大きな欠陥を持っています。現在主流である治療法が、5年や10年で廃れるとは考えにくいです。
ただ、新しい治療法が普及する可能性は、高いと思われます。治療法が指定される特約だと、それに対応できない可能性があります。

新しい治療法が普及したら、それにあわせて医療保険を新しくすれば良さそうです。しかし、そう簡単にいかないのが保険です。
医療保険を新しくしようとしても、そのときの健康状態では無理かもしれません。また、新しく出来るとしても、年齢が上がれば保険料も高くなります。

数十年かけ続けても、ボンコツにならない保障内容にするのが、保険に加入するときの鉄則です。
その考え方からすると、治療法によって給付金が出る特約をお勧めできるのは、ある程度高齢な方(60代半ば以降?)に限られそうです。

通院給付金特約だけで、通院費用のすべてを、カバーできるわけではありません。がん対策の決め手にはなりません。

多くの医療保険が、がんの通院費用を保障する特約を提供しています。しかし、それらの特約には注意が必要です。

入院前後の通院しか保障しないのは×

というのは、現在販売されている医療保険では、入院の前後の通院、あるいは入院後の通院しか保障されない通院特約が多数派です。
このタイプの通院の特約では、通院だけ(入院しない)でがん治療するときには、医療保険から1円も出ません。役に立たなくはないですが、安心できる保障とは言えません。

通院給付金が出るための条件が・・・

もちろん、入院しなくても通院給付金が出る特約は存在しています。
しかし、よくよく調べると、いろいろと制約が設けられています。

たとえば、オリックス生命の『がん通院特約』は、『がん診断給付特約』とセットでなければ付けられません。さらに、通院の日数や治療内容にも制約が設けられています。
つまり、がんの通院特約を付けても、すべての通院について給付金が出るとは限りません。

通院給付金だけでは足りないかも

さらに、給付金の金額が不十分である危険があります。

通院給付金日額は、原則として医療保険の入院給付金日額と同じです。つまり、5,000~10,000円です。

たとえば日額5,000円は、がんの入院費用をなんとかまかなえる金額です。ところが、がんの通院の費用をまかなうには、心細い金額です。
具体例をお見せします。現役世代の人が、入院・通院とも日額5,000円の医療保険に加入していた、という設定です。

医療費の自己負担分 医療保険から出る給付金
外科手術で20日間入院の場合 9万円(高額療養費制度の自己負担) 10万円(入院給付金5,000円×20日)
抗がん剤治療で月6日通院の場合 5万円(健康保険の自己負担) 3万円(通院給付金5,000円×6日)

かかる費用そのものは通院の方が低いです。ところが、通院費用の全額を通院給付金ではカバーできません。そのために、通院では、預貯金からの持ち出しが発生しています。

なぜこんなことが起きるのでしょう?
理由の1つめは、通院であっても、がんの治療にはそれなりの費用がかかること。抗がん剤治療で使われる薬の価格、放射線治療機器の使用料・・・
理由の2つめは、高額療養費制度は、通院より入院のときに、より有利に働きがちであること。

通院給付金を付けるとしても、診断一時金と組み合わせて

通院給付金特約を付けることで、通院にかかる費用の一切を保障してくれるのなら安心できます。しかし、そこまで手厚くなっていないようです。

通院給付金特約は、無いよりは、あった方がずっと心強いです。しかし、確実な財源とは言いにくい面があります。

がんの診断が確定したら、必ず満額給付される診断一時金を柱に考えて、それでも不足や不安があったら通院給付金特約を使う、と考える方が、堅実なようです。

がんの通院治療の対策は、診断一時金特約を柱にして、検討しましょう。

がんの通院費用のための特約として、診断一時金の特約、通院給付金の特約、治療法によって給付金が出る特約の3つがありました。

それぞれ役に立つ保障です。ただ、通院給付金の特約と治療法によって給付金が出る特約の2つは、そのときになってみないと、どのくらいの金額を受け取れるのか、その金額で治療費をカバーできるのかがわかりません。

一方、診断一時金の特約は、がんの診断が確定しさえすれば、一時金を満額で受け取ることができます。他の2つの特約と比べて、確実性ははるかに高いです。
診断一時金特約を柱にして、がんの対策を進めましょう。

ところで、次のページで詳しくご案内しますが、ほとんどの医療保険が、がんの診断一時金特約を用意しています。よって、実際にみなさんの条件(年齢、性別、保障内容など)で見積もりをして、比較して選ぶことになりそうです。

しかし、多数の医療保険を、保障内容などの条件をそろえて比較するのは、意外とやっかいです。おおまかな仕組みは似ているものの、細かいところはけっこう異なっています。

保険の専門家を上手に活用することをオススメします。そのための手軽で安心な方法は、
賢い生命保険の入り方
をご覧ください。