30代の保険の入り方・選び方

30代の保険の入り方・選び方

30代の保険の選び方を、ライフスタイル別にご案内します。

30代になると、20代に比べてライフスタイルが多様化します。それにあわせて、保険との付き合い方も変わってきます。

既婚の方もいれば、独身の方もいます。既婚でも、子どもがいるかいないかで、ライフスタイルは異なります。

お住いについても、賃貸住宅という方もいれば、マイホームを購入する方も、いらっしゃるでしょう。

保険を考える上で、お仕事が会社員・公務員なのか、自営業者・個人事業主なのかは、大きな違いです。

同じ30代でも、ライフスタイルに応じて、保険の選び方・使い方は一様ではありません。

そこで、代表的なライフスタイルに分けて、保険を選ぶときのポイントを説明します。

独身者を含め、すべての30代に検討していただきたい保険があります。

30代のライフスタイルは多様ですが、それぞれの立場や境遇にかかわらず、検討していただきたい保険があります。

一般論として、独身の人は、保険加入の必要性は低いです。また、差し迫った感覚は乏しいかもしれません。それでも、ここでご案内することは、ご検討ください。

死後の整理のための保険 〜 終身保険

亡くなったときに、遺族に遺すお金のうちは、お葬式とか、埋葬とか、遺品整理というような、死後の整理・後始末は、誰にでも共通します。

また、相続対策の要否は人によりますが、一定以上の資産がある人には、等しく課税されます。

これらの準備に向いているのが、終身保険です。

終身保険のイメージ図

保険金額は、100〜500万円が相場のようですが、もちろん人によって異なります。

病気のための保険 〜 医療保険・がん保険

病気のための保険というと、医療保険がん保険などが該当します。

30代だと、病気への心配は、さほどリアルではないかもしれません。

しかし、10年後20年後になって医療保険を真面目に検討する可能性があるなら、30代での検討をお勧めします。理由は以下のとおりです。

  • 健康状態が悪くなると、加入できないか、不利な条件での加入になる。
  • 早く入る方が、1回あたりの保険料も、一生の保険料累計も安くなる。

ちなみに、女性に限っては、30代序盤の方が、35歳より保険料累計が大きくなります。つまり、例外になります。

おそらく、出産をされる方が多いせいでしょう。見方を変えると、妊娠・出産で医療保険を使う人が、それなりにいるということです。

いずれにしても、医療保険やがん保険は“一生モノ”です。今必要だから入るというより、一生の保障を有利に確保するという発想で、ご検討ください。

老後生活資金のための保険 〜 個人年金保険

個人年金保険などが、当てはまります。

もっとも、個人年金保険を含めて、安全性の高い安定志向の貯蓄手段は、ここ最近超低金利です。

個人年金保険は、生命保険料控除を受けられるので、定期預金などよりは有利です。元本が保証される貯蓄の中では優秀です。

それでも利回りは低いので、まとまった金額を貯めるには、時間をかける必要があります。

もし、老後生活資金を準備する手段として、この保険を使うつもりがあるなら、早く始めましょう。

30代は保険適齢期

保険は、必要性をヒシヒシと感じる前が、加入適齢期です。

たとえば、健康状態に自信をなくしてから、医療保険の検討を始めても、すんなりと加入できないかもしれません。健康状態が悪いと、加入を断られるか、保険料が割増になる危険があります。

すくなり加入できるとしても、40代・50代での加入は損です。

以下は、各年齢の女性が、アフラックの医療保険『医療保険EVER Prime』のお勧めプラン(入院給付金5000円、通院ありプラン)に加入するときの、保険料です。

〈累計〉は、女性の平均寿命である89歳までの、保険料の総合計です。

加入年齢 月払い保険料 89歳までの累計
25歳 2,069円 1,588,992円
35歳 2,458円 1,592,784円
45歳 3,343円 1,765,104円
55歳 4,930円 2,011,440円

25歳と35歳では、月々の負担も累計も、25歳のほうが安いですが、差はそんなに大きくありません。

しかし、35歳と45歳、あるいは35歳と55歳とを比べると、月額でも累計でも、けっこう差があります。

35歳と45歳とを比べると、35歳加入のほうが、10年長く保障を受けられて、なおかつ16万円くらい保険料累計が安くなります。

このように、生命保険や医療保険の保険料は、たいていは、早く加入する方がお得な料金設定になっています。

そういう意味で、病気等のリスクが低く、将来の人生設計がある程度見通せる30代は、保険の適齢期です。

理性的に考えて、先々加入する可能性が高い保険は、30代のうちに入ってしまいましょう。

30代既婚者の保険の選び方をご案内します。世帯の中の立場によって、異なります。

結婚して家族がいると、亡くなったり病気になったときの、遺族への影響も考慮しなければなりません。

家族に対する影響の大きさは、色んな角度からはかれますが、保険を検討するときは、もっぱら金銭面で考えます。

収入面で、家計を支えている人の保険

ご夫婦のうち、収入のほとんどを担っていた人が亡くなったら、まずは遺族の生活費が気になります。

その準備のために使える保険には、以下があります。

  • 収入保障保険
  • 定期保険
  • 総合保障型保険(組み立て型保険、定期付き終身保険、アカウント型保険・・・)

いずれも、遺族が生活を立て直せるまでの、生活を支える保険です。

必要な保障の大きさは、資産の大きさ、配偶者の収入、子どもの有無と年齢、持ち家か賃貸かなどによって変わります。保険の専門家と相談しながら、納得できる保障を準備したいです。

また、病気・ケガの治療で、仕事を長期間できなくなったとき、治療費は上で説明した医療保険等でカバーできるとして、治療中の収入の減少が気になります。

特に、自営業者・個人事業主は、病気療養が、収入に直撃しやすいです。

気になる方は、以下の保険をご検討ください。

  • 所得補償保険(損保会社)
  • 就業不能保険(生保会社)

家事で世帯を支えている人の保険

専業主婦(主夫)とかパート主婦(主夫)が亡くなったり、病気・ケガで家事ができなくなっても、ただちに生活費が行き詰まることはないはずです。

ただし、小さな子どもがいる世帯では、金銭的な影響がすぐに出ます。世帯の中に育児を受け持てる人がいなければ、保育園にあずけたり、ベビーシッターを利用するとか・・・

家事全般についても、亡くなった人の穴を他の人が埋められなければ、ジワジワと家計にダメージが出ます。外食が多くなるとか、ホームヘルパーを利用するとか・・・

そうなったときにどうするか、ぜひ夫婦間で相談しててください。

たとえば、身内が近くに住んでいて、手伝いを頼めそうなら、支出の増加は手持ちのお金でカバーできるかもしれません。そういう手段を選べず、お金を払って解決するしかなければ、多少の保険金でも心強いはず。

そうであれば、死後の整理資金(葬義費用、埋葬費用、遺品整理費用・・・)に加えて、遺族に残すお金を、用意したいです。

一方、専業主婦やパート主婦が病気・ケガで長期療養になったとき、治療費用ではなく、生活費を穴埋めするための保険はありません。

医療保険の給付金額を、大きめに設定することで、足しにできるかもしれません(ただし、医療保険の給付金の大半は、治療後にもらえます)。

そもそも、男性より女性の方が、生涯にかかる医療費は大きくなりやすいので(寿命が長いので)、夫より妻の医療保険を大きくするのは、合理的です。

子どもがいるかいないかで、必要な保険金額が大きく変動します。

子どもがいても、必要な死亡保障は、原則として同じです。ただし、保険金の大きさは変わります。かなり大きくなります。

それとは別に、どうしても必要なものではありませんが、将来の(大学の)学費のために、学資保険はそこそこ役に立ちます。

家族のための死亡保障を、大きくする

世帯の人数が増えれば、世帯主が亡くなったときの、遺族の生活費は当然大きくなります。子どもの衣食住の費用に加えて、学費などの養育費を準備しなければなりません。

また、子どもが幼いと、遺された配偶者は、時間の拘束がきつい仕事に就きにくくなります。となると、子どもが留守番できるようになまでの生活費も、保険金額に含めたいです。

というように、子どもがいることで、必要な保障はかなり大きくなります。

子どもの教育資金の準備

公立学校を選べば、高校までは無償化されています。無償化といっても、授業料以外の費用負担はありますが・・・

となると、学費の準備という意味では、大学の学費が焦点になります。

どんな方法で準備するにしても、超低金利時代なので、安全確実な貯蓄手段でまとまった金額を貯めるには、時間をかけるしかありません。可能な限り早く準備に着手したいです。

学資保険は、安全性の高い準備方法の一つです。そして、他の安全性の高い貯蓄手段に比べると、利回りはいくらか良好です。

マイホームを購入しているか、賃貸住宅かで、死亡保険の保険金額は異なります。

賃貸か持ち家かで、死亡保険の保険金額が変わります。

賃貸の場合、そこに住み続ける限り、賃料を払い続けなけれはせなりません。よって、保険金額の見積もりにも、賃料(たとえば、子どもが自立するまでの年数分)を含める必要があります。

一方、持ち家で、ローンを返済中のとき、世帯主が亡くなったら、ローンは消滅します。なぜなら、住宅ローンに団体信用生命保険がセットされていて、借り手が亡くなったら、その保険金が自動的にローンに充当されからです。

遺族は、ローンを返済することなく、住み続けることができます。

要するに、団体信用生命保険の方ですでに対策しているので、個人個人が保険でローン返済に備える必要はありません。

その一方、世帯主が病気療養などで、収入がピンチになっても、ローンの返済はそのまま続きます。

そうなっても、現在の住居に住み続けるなら、ローン返済のめどを立てたいです。保険を利用するなら、所得補償保険とか就業不能保険の守備範囲です。

医療保険やがん保険の必要性は、男性より女性の方が大きいです!

一般的に、男性より女性の方が、保険に対する意識は高いです。

そのせいか、女性向けの保険商品や保障プランを、目にする機会は少なくありません。

しかし、実際には、女性だけに準備してもらいたい、特別な保障があるわけではありません。男女共通の保険商品て、十分に備えられます。

医療保険・がん保険は、30代で決めたい

ただし、女性の方が男性より平均寿命が長いため(2017年の日本人の平均寿命は、女性87.26歳、男性81.09歳)、病気のリスクも高くなります。 80代になってからの6年の差です。その6年間に、病気を患う恐れはけっこう大きいです。

厚生労働省『患者調査』(平成26年)によると、年間の男女の入院患者数は、以下のようになっています。

  • 男性入院患者数 約603,800人
  • 女性入院患者数 約715,100人

というように、一生の保険である医療保険の必要性は、男性以上に、女性の方が高いです。

そして、上で説明したように、30代は保険加入の適齢期です。30代なら、スムーズに加入できる可能性が高いし、保険料はそんなに高くなりません(上の年齢に比べたら)。

いつかは加入しそうなら、30代のうちに加入しましょう。

特に、30代なかばを過ぎると、加入する年齢が上がるにつれて、1回あたりの保険料だけでなく、生涯の保険料累計もどんどん高くなります。

これから妊娠・出産の予定なら

正常分娩は病気ではないので、医療保険は使えませが、何かトラブルがあって、帝王切開などの異常分娩になったら、医療保険の適用対象になります。

ただし、妊娠してから医療保険に入ろうとしても、妊娠27週目から後は入ることができません。

また、妊娠27週目までであっても、妊娠中の加入には、特定部位の不担保という条件が付きます。

具体的には、今回の妊娠・出産が終わるまでは、帝王切開や切迫早産などの異常分娩や、その他の関連する病気になっても、それらの治療費用は保障対象外になってしまいます。

これから妊娠・出産の予定があるなら、妊娠前の加入をお勧めします。

自営業者・個人事業主は、公的制度がやってくれないことを把握し、それぞれについて手を打ちましょう。

公的医療保険や公的年金などの諸制度は、会社員や公務員に手厚くなっています。

そこには、会社員や公務員のような被雇用者は立場が弱いので、保護が必要という発想があります。

では、自営業者や個人事業主は、立場が強いかというと、一概には言えません。とは言え、自営業者や個人事業主に対する公的制度の保護は薄く、各自がそれぞれの判断で準備することになっています。

保護というのは、裏を返せば干渉にもなります。自営業者や個人事業主は、公的制度の保護が薄いとも言えますし、自己裁量が幅広く認められている、とも言えます。

いずれにしても、公的制度がやってくれないことを把握して、それぞれに対して手を打たなければなりません。

療養が長期になったときの、治療費と生活費の確保

自営業者・個人事業主で、しかも一人または少人数で営んでいるときに気になるのは、病気・ケガで仕事をできなくなったときの、収入の確保です。

治療費用は、国民健康保険などでまかなえますが、減った収入を補填してくれる公的制度はありません。

自助努力で保険・共済で対策するなら、次のような選択肢があります。

  • 所得補償保険(損保)、所得補償共済
  • 就業不能保険(生保)
  • 給付金の金額を大きく設定できる医療保険(経営者向け、法人向けを含む)

ちなみに、会社員・公務員が加入する健康保険には、傷病手当金があります。

傷病手当金は、病気やケガのために勤務を休み、十分な報酬が受けられないときに、公的医療保険から支給されます。最長1年6ヶ月を限度に、それまでの給与の約3分の2の金額をもらえます。

また、業務上または通勤でのケガ・病気・障害・死亡では、労災保険の保護を受けることができます。

ちなみに、職種によっては(自動車を使用する事業者、土木・建築などの事業者、漁業者・船員など)、自営業者・個人事業主でも労災保険に特別加入できます。

老後の生活資金

老後の生活費として、自営業者・個人事業主は、国民年金を受け取ることができます。しかし、これだけでは生活できません。

ちなみに、厚生労働省『平成29年度厚生年金保険・国民年金事業の概況』によると、国民年金(老齢基礎年金)の平均支給額は、一人あたり月に55,615円でした(夫婦なら倍の111,230円)。

会社員・公務員なら、国民年金の他に厚生年金にも入っており、そこからも受給できます。

自営業者・個人事業主には、そういう年金上乗せの仕組みがないので、自分で不足分を準備しなければなりません。

初めに検討すべきは、保険など金融商品の利用より、本業でしっかり収益を上げることでしょう(余計なお世話ですが・・・)。

次に、業界組合などで、小規模企業共済(独立行政法人中小企業基盤整備機構による退職金の準備)などを利用できないか、検討してください。

それでも不十分なら、個人年金保険のような、個人での資産形成も視野に入れてください。

遺族の生活費

もし世帯主が亡くなったときの、遺族の生活資金の準備については、上の30代既婚の保険の選び方で説明したとおりです。

ただ、死亡保険金の金額を決めるために、会社員・公務員よりも、多くのことを考慮しなければなりません。

会社員・公務員の配偶者だと、国民年金と厚生年金の両方から年金が出ます。受給資格を充たしていれば、生活できる最低限の年金を得られます。

しかし、自営業者・個人事業主の配偶者は、国民年金のみなので、それだけでは生活できない恐れがあります。上でもご案内しましたが、国民年金の平均支給額は、一人あたり月に55,615円なので。

死亡保険で配偶者の老後の生活まで守るなら、死亡保険金額は、それを見込んだ金額に設定する必要があります。

また、従業員がいたり、リース物件を多数抱えていたり、取引先との関係によっては、事業主の死亡保険金で、事業の継続や整理もやらなければなりません。

経営者保険に詳しい専門家に相談しながら、必要十分な保障をご準備ください。

保険のプロに相談するなら、中立性が高く、商品を比較できるところを選びましよう。

わかりにくい保険だからこそ、中立な立場で助言してくれるプロに相談したいです。

保険ショップか独立系FP

保険を販売する人たちを、中立性と商品知識の2つの角度から分類したのが下の図です。

商品知識 保険ショップ 独立系FP 銀行窓口 一般の保険代理店 保険会社の直営 店または営業

お勧めしたいのは、赤い文字の「保険ショップ」または「独立系FP」です。ここでの「保険ショップ」は、全国チェーンかそれに近い規模のものを指します。

保険ショップ
  • 取り扱う保険会社数がもっとも多く、中立性は高い。
  • 各社の商品についてよく知っているが、保険・家計の知識は店舗による。
独立系FP
  • 複数の保険会社の商品を取り扱うので、中立性はそこそこ高い。
  • 各社の商品についてよく知っており、保険・家計の知識もある。

担当の人が公正な人柄で、勉強熱心であっても、こちらに勧めてくるのは自分が販売できる商品です。結局はかたよってしまいます。

また、販売できない商品については、保障プラン設計や見積作成の機会がないので、商品知識が深まりません。

できるだけ多くの保険会社の商品を取り扱えるプロに相談するのが無難です。

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そんな中、「保険見直し本舗」は、やみくもに店舗を増やすのではなく、サービスネットワークを丁寧に拡大させています。

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